株式会社翔泳社（本社：東京都新宿区舟町5、代表取締役社長：臼井かおる）は、20年以上にわたり開発者に技術情報を届けてきた「CodeZine（コードジン）」を、2026年7月15日にリニューアルします。プロダクト開発の知見を扱う「ProductZine（プロダクトジン）」をサブメディアとして統合し、当社主催の開発者向けカンファレンス「Developers Summit（デブサミ）」とも連動した、技術と組織の意思決定を支える新サブメディア「DeveloperZine（デベロッパージン）」を新設。3つのメディアが連携する技術メディアプラットフォームへと進化します。
統合の背景
AIによるコーディングが日常となった今、つくること自体のハードルは下がり続け、アウトプットの量や速さは、もう人の価値を測る物差しではなくなりつつあります。
そのぶん重みを増しているのが、判断です。どの技術に賭けるか。何をつくり、何をやめるか。曖昧な要望のなかから、本当の要件を見つけられるか。AIの助けを借りながら、最後の決断に自分で責任を持てるか。検索しても正解の出ない問いが、いま、つくる人の仕事の中心にあります。
この変化は、職種の境界も溶かしています。デベロッパーがビジネスに踏み込み、プロダクトマネージャーが技術に近づく。「どうつくるか」と「何をつくるか」は、もう別々の職種に閉じた問いではなく、互いの領域を見渡せるかどうかが、プロダクトと事業の成否を左右するようになりました。
私たちが願うのは、これまで手を動かし、価値づくりをしてきた誰もが、自分の持ち場で判断を引き受け、確かな足取りで前に進めるようになることです。翔泳社は、その最前線に立つ人たちに、信頼できる知見とコミュニティを届けていきます。
リニューアルの概要
翔泳社は、20年以上デベロッパーを応援してきた「CodeZine」を土台に、技術と組織の意思決定を支える新メディア「DeveloperZine」を新設。プロダクトづくりの実践知を伝える「ProductZine」とあわせ、3つのメディアをひとつのプラットフォームに束ねます。
3つのメディアは、つくる人の3つの問いに対応します。「どうつくるか」のCodeZineは、技術の学びの入り口として、入門から最新動向まで幅広く届けます。「どう決めるか」のDeveloperZineは、技術選定、アーキテクチャ、開発プロセス、組織づくりなど、正解のない判断を扱う専門メディアとして新設します。「何をつくるか」のProductZineは、プロダクトの現場で生まれる実践知を届けます。
読者は一つのプラットフォームの上で、いま向き合っている問いに合わせて3つのメディアを行き来できます。
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CodeZine：エンジニアやテクノロジーでものづくりをしたい方に向けて、技術の今を発信する翔泳社の技術情報メディア。入門記事などのスキルアップコンテンツ、キャリア、コミュニティ、翔泳社の書籍と連動したコンテンツまで幅広く届けます。
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DeveloperZine（新設）：技術と組織の「意思決定」を支える専門メディア。翔泳社が主催するカンファレンス「Developers Summit」とも連動し、技術選定、アーキテクチャ、エンジニア組織などを、正解のない意思決定に向き合う開発者を支援します。
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ProductZine（統合）：プロダクトづくりの最新知見を発信する専門メディア。ディスカバリー、戦略、指標設計・グロースなどを、プロダクトマネージャーやプロダクト開発組織に届けます。
●編集体制
CodeZine / DeveloperZine 編集長 近藤 佑子
ProductZine 編集長 斉木 崇
統合のポイント
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サイト統合：ProductZineと新設のDeveloperZineは、各専門メディアとしての独立性を保ちながら、CodeZineのプラットフォーム上で運営します。ProductZineの過去記事はCodeZine内へ引き継がれます。CodeZineで過去に掲載したデブサミレポートなど一部記事は、DeveloperZineとして公開します。
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メールマガジン：領域別に情報収集いただけるよう、CodeZine／DeveloperZine／ProductZineそれぞれのメルマガを配信します。
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会員・検索の利便性向上：3メディアのコンテンツをまとめて検索・閲覧できるようになります。また「Developers Summit」との連動を強化した機能も拡充予定です。
カンファレンスとの連携強化
また、「Developers Summit」などのカンファレンスとの連動を強めていきます。メディアへのイベントレポートの掲載のほか、オンラインイベント「Developers Online」を開催するなど、カンファレンスで生まれるコミュニティの熱量を、メディアが一年を通じて受け止め、継続的な学びへとつないでいきます。今後のカンファレンスの開催予定は以下のとおりです。
2026年7月16日～17日 Developers Summit 2026 Summer
2026年8月21日 Developers Summit 2026 KANSAI
2026年8月25日 ProductZine Day 2026
2026年9月11日 Developers Summit 2026 FUKUOKA
2026年11月25日 Developers X Summit 2026
2026年12月12日 Developers Boost 2026
2027年2月17日～19日 Developers Summit 2027
●イベント協賛のお問い合わせはこちら
https://www.shoeisha.co.jp/ad/codezine
CodeZine / DeveloperZine 編集長 近藤 佑子よりコメント
AIの進化で、エンジニアの仕事はどうなっていくのか。近年、この問いを何度となく耳にしてきました。デベロッパーが手にしてきたものの価値が、これほど正面から問われた時代はなかったと思います。ものづくりの価値を信じて走ってきた一人として、戸惑いがなかったと言えば嘘になります。同じ思いの方も、多いのではないでしょうか。
それでも悲観していないのは、これまで出会ってきた人たちの姿があるからです。Developers Summit 2026で企画した、開発リーダーとプロダクトマネージャーのためのイベント「Dev x PM Day」では、コミュニティの熱量でビジネスを熱く語る人々と多く出会いました。会社の枠を越えてつながり、知見を惜しみなく共有し、目の前の現場を良くしようと本気で手を動かす。デベロッパーのコミュニティが培ってきたこの文化は、そのまま、正解のない時代に前に進むための土台だと思うのです。
アウトプットすること自体は、AIが担える時代になりました。だからこそ、行動して、検証して、決めて、出す。その全体を担えるのは、手を動かしてきた人です。どの技術を選ぶかも、AIが出したコードを確かなものとして前に進めることも、そして自分のキャリアも、すべては意思決定です。すべてのデベロッパーが、それぞれの立場で責任を持って決めて、前に進んでいく。生まれ変わるCodeZine、そしてDeveloperZine、ProductZineは、その隣に立つメディアでありたいと思います。
デベロッパーは、本当に面白い人たちです。手を動かし、価値をつくってきたこの人たちが次の時代も主役であるために、私たち自身も決めて、前に進みます。
ProductZine 編集長 斉木 崇よりコメント
プロダクトマネジメントは長らく、「プロダクトマネージャー」という職種のものだと思われてきました。しかし、AIの活用が進み、ソフトウェアの実装が効率化し、開発そのものが民主化していくなかで、職種の境界は溶けはじめています。自ら手を動かして事業を立ち上げるエンジニア、開発をしながら「何をつくるか」を問い続けるプロダクトエンジニアなど、プロダクトを前に進める判断は、もう特定の肩書きだけが担うものではなくなりました。
一方で、AIがつくる作業を引き受けるほど、「何を、なぜつくるのか」を考える力はむしろ重みを増していきます。これは、これまでプロダクトマネジメントとは縁遠いと思っていた人にこそ、効いてくる視点だと感じています。
CodeZineとの統合で、ProductZineはデベロッパーとプロダクトに関わる人々が同じ場所を行き来できる、国内でも数少ないメディアになります。ここで得た読者の広がりを追い風に、プロダクトマネジメントの実践知を、職種の垣根を越えて——手を動かし、価値をつくるすべての人に届けていきたいと思います。
●CodeZineについて
2005年開設。ソフトウェア開発者向けの技術情報メディアとして、プログラミング、AI、クラウド、開発生産性、キャリアなど幅広いテーマを扱う。2026年7月15日、プロダクトづくりの実践知を伝える「ProductZine」を統合し、技術と組織の意思決定を支える新メディア「DeveloperZine」とあわせた3メディア体制にリニューアル。
●Developers Summitについて
Developers Summit（デベロッパーズサミット：デブサミ）は、2003年から毎年開催する、日本最大級のソフトウェア開発者のためのカンファレンス。社外のデベロッパーと連携を取りながら企画を行い、ソフトウェア開発者が今知っておきたいトピックや、ロールモデルとなるデベロッパーとのさまざまな出会いを創出。東京開催のほか、関西・福岡などの地方開催、大企業エンジニア向け「Developers X Summit」、エンジニアのスキルとキャリアをブーストする「Developers Boost」などさまざまな切り口で開催している。